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本日からTwitterを見ていると毎日新聞の記事で中々興味深いものがあった。
その記事はよくある「次の総理大臣として期待する人物」というまぁよくあるタイプの記事である。
毎日新聞の記事はこちら
まぁ河野太郎氏が一位になっていようがそこははっきり言って大した問題ではない。今回の記事で私が触れたいのは誰が選ばれたどうかではない。
記事にある毎日新聞の全国世論調査の回答者数がなんと『639人』という少なさだ。
私は統計学について無知もよいところなのだが、流石に639人で世論調査として信憑性が確保されているのか甚だ疑問である。
いや、たとえ統計学的に有効であるとしても新聞社の世論調査として639人はないだろう。もう少し毎日新聞は世論調査なんだから回答者数を増やして記事を作成する必要があるのではないのか？
よくこれで記事を書けたなと心から驚いてしまう。
ひょっとしてTwitter Jpで大量解雇されたことでトレンド操作ができなくなったために、誰も答えてもらえなかったのだろうか？
それとも毎日新聞自体は一生懸命に回答者を求めて電話をかけまくったけど回答してくれたのは639人だったのだろうか？
毎日新聞はかつて日本人を侮辱する記事を書きまくっており、大きな非難を受けたことがある。さすがにまずいと思ったのか日本語版では大正の記事は削除されたという話だが、英語版は長く残して『日本は最低な国』と隠れてやっていた新聞社だ。
私はその記憶があるため、毎日新聞から世論調査が来たら、口汚く罵り協力を拒否する華もしくは毎日新聞と名乗られた瞬間にガチャ切りをするかのどちらかであろう。はっきり言って私は毎日新聞がそれくらい嫌いである。
私のように毎日新聞のかつてやったことに対して嫌悪感を抱いている人は相当数いることだろう。このことを考えればこの回答者数というのはある意味健闘したといえるかもしれない。
まぁ、今回は毎日新聞を槍玉に上げたのだが、これはマスコミ全般に広がって行く流れだろう。
マスコミの取材に協力することでどのような切り取りが行われ、どんな被害が生じるか分かったものではない。少なくともそういうことをマスコミは行っているというイメージがついている以上、取材協力しようという者は減って行くことだろう。
オールドメディアは間違いなく危機に直面している。
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